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太陽光パネルの普及率と売電価格についてご紹介。

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近年、日本では脱炭素社会の実現や電気料金の高騰を背景に、住宅用太陽光発電の導入が拡大しています。本記事では、日本の一般住宅における太陽光パネルの設置状況を都道府県別の傾向から解説するとともに、直近5年の売電価格の推移と今後の動向についてご紹介させて頂きます。

屋根のリフォームと合わせて太陽光パネルの設置等をご検討の皆様も是非ご参考にしてみて下さい。

 

日本の住宅用太陽光発電の普及状況

総務省の住宅・土地統計調査によると、太陽光発電設備を設置している住宅は全国で約270万戸に達しています。これは2008年の約52万戸から大幅に増加しており、約15年間で5倍以上に拡大しています。さらに、そのうち約9割が一戸建て住宅で導入されています。

住宅全体に対する導入率は約4.9%、一戸建て住宅に限ると約9%となっており、日本でも徐々に普及が進んでいる状況です。


都道府県別の設置状況

住宅用太陽光発電は全国で導入されていますが、地域によって普及率には大きな差があります。特に日照時間が長く、戸建住宅が多い地域ほど導入率が高い傾向があります。

普及率が高い都道府県(例)

  1. 宮崎県

  2. 佐賀県

  3. 山梨県

  4. 鹿児島県

  5. 栃木県・熊本県

因みに、普及率トップの宮崎県では住宅の約14%が太陽光発電を導入となっています。

また、設置件数ベースでは人口が多い地域が上位に入りやすく、愛知県が約9万件以上と全国トップとされています。

地域別の特徴としては以下のようになっています。

西日本・九州
日照時間が長く普及率が高い

関東・中部
住宅数が多く設置件数が多い

北海道・東北
寒冷地イメージの影響もあり普及率は比較的低い

このように、太陽光発電の導入は日照条件と住宅形態(屋根の大きさや形状)の影響を強く受けることがわかります。

※大阪府の普及率については全国的に見ても下位グループとなっております。(40位くらい)

普及率も全国平均が9%ほどに対して、6から7%ほどです。

因みに北摂地域の普及率は7から9%ほどで、大阪府内の中では普及率が高い地域です。

次に直近5年の売電価格(FIT)の推移をご紹介します。

住宅用太陽光発電は、固定価格買取制度(FIT)によって発電した電気を一定価格で売ることができます。ただし、この売電価格は毎年見直されており、年々下落傾向にあります。

住宅用太陽光(10kW未満)の売電価格

年度 売電価格
2020年 21円/kWh
2021年 19円/kWh
2022年 17円/kWh
2023年 16円/kWh
2024年 16円/kWh
2025年 15円/kWh

売電価格は2012年には42円/kWhでしたが、設備価格の低下や普及拡大に伴い、現在は大幅に下がっています。

今後の売電価格の動向

今後の太陽光発電市場では、売電中心から「自家消費型」へとシフトしていくと考えられています。

① 売電価格は長期的に下落傾向

FIT制度では、導入コストの低下に合わせて買取価格が引き下げられる仕組みになっています。そのため、長期的には売電価格は今後も徐々に低下する可能性が高いと考えられます。


② 自家消費型モデルの拡大

近年は電気料金が上昇しているため、
「売るより自宅で使う方が得」というケースが増えています。

FIT期間終了後は売電価格が大幅に下がるため、

  • 家庭用蓄電池

  • EV(電気自動車)

  • V2H

などと組み合わせて自家消費率を高める家庭が増えています。


③ 新制度(FIPなど)の影響

将来的には、FIT制度から市場連動型のFIP制度への移行も進んでおり、再エネ電力の価格は電力市場の影響を受けやすくなります。

これにより、

  • 電力需要が高い時間帯

  • 電力不足時

などでは、逆に高く売電できる可能性もあります。

このように太陽光パネルの設置については地域性や市場動向によりさまざまですが、今後は売電だけでなく自家消費を前提としたエネルギー利用が主流になっていくと考えられます。

旬感ペイントでも太陽光パネルの設置工事や蓄電池の設置工事も実施しておりますが、その際に既設の屋根の状態やメンテナンス状況もしっかりと確認をしておくことが重要です。

そういった意味で今回は太陽パネルの市場動向と売電価格の今後の動向についてご紹介いたしました。

最後までご覧いただきありがとうございました。

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